テレワークで変わる働き方！そのメリット・デメリットを徹底解説

テレワークで変わる働き方

では、テレワークを導入することで実際にどのような働き方になるのでしょうか。

3つの働き方の形態で解説していきます。

在宅勤務

文字通り、オフィスに出勤せずに自宅で仕事をする働き方です。

モバイルワーク

ノートパソコンやタブレットなど、携帯情報端末を利用して、どこでも移動中でも仕事ができる働き方です。まさに場所にとらわれない働き方と言えます。

営業職など、頻繁に外出する職種に合った働き方です。

サードプレイスオフィス

サテライトオフィス、コワーキングスペース、所属するオフィス以外の社内施設など、移動スケジュールや居住場所に柔軟に対応する働き方です。

モバイルワークと似ているようにみえますが、モバイルワークは移動を重視した場所にとらわれない働き方で、サードプレイスオフィスは、オフィスでの作業場所を、働く側の都合に合わせて柔軟に対応するというような働き方になります。

テレワークのメリット

次に、テレワークによってどのようなメリットとデメリットがあるのか、その可能性も含めて解説していきます。

就業の選択肢が広がる

柔軟な働き方になるので選択肢が広がることも当然なのですが、具体的に以下のようなメリットが考えられます。

雇用主側

まず、テレワークの環境によって、勤務地の近くに住む人を募集する必要がなくなります。

遠くにいても自社にとって必要な能力を持つ人材を獲得できるチャンスがあります。

また、介護や子育てなどで会社の旧来の就業形態には当てはまらなかった人材も、会社側がその人に勤務形態を合わせることもできやすくなります。

従業員側

自身の家庭の事情に合わせた働き方ができるなど、ワークライフバランスをよりよくできる可能性があります。

仕事を選ぶ場面でも、居住地の近く以外にも選択肢を広げることができます。

コスト削減ができる

まず代表的なコスト削減は、通勤費などの交通費です。

自宅や近くの拠点で仕事ができれば、移動による金銭的コストや時間的コストが削減できます。

また、営業職など外勤が多い社員の場合、拠点を中心としない移動をすることで、より効率的な移動が可能になりコスト削減ができます。

交通費以外で削減が考えられるコストは、事務所などの設備コストです。

社員が集まる事務所自体がそもそも不要になったり、席数や備品などが現状より少ない数で済みます。

その他、テレワークに合わせて資料の電子化が進み、紙の量が減るなどの効果も考えられます。

非常時の事業の持続可能性が確保できる

「時間や場所にとらわれない働き方」ができる状態なので、例えば1つの拠点が災害にあったとしても、ほかの場所で仕事ができるなど、別の働き方の選択が可能になります。

そのような状態を確保することで、顧客などの取引先への影響を最小限にでき、自社の収益性の確保や、従業員の雇用や仕事の確保にもつながります。

オンラインコミュニケーションになる

オンラインコミュニケーションになることのメリットは、お互いの時間と場所に融通が利きやすいということです。

オフラインコミュニケーションであれば、同じ時間に同じ場所にいる必要がありますが、オンラインではその柔軟性が確保できます。

例えばオンラインミーティングであれば、時間さえ合わせればどこにいても繋がることができます。

仕事の引継ぎやタスクのやり取りは、グループウェアやビジネスチャットなどのコミュニケーション、タスク管理ツールを使うことで、時間を合わせることすら不要になります。

テレワークのデメリット

投資が発生する

長期的に見ればコスト削減が見込めますが、導入に際して投資が必要になります。

通信環境を整備する投資や、ノートパソコンやタブレットなどの端末、クラウドのソフトや勤怠管理システムなどです。

これらは、サブスクリプションモデルのサービスで対応可能なものもあるので、初期投資の資金が用意できない場合は、ランニングコスト化する選択肢も考えられます。

勤怠管理問題

テレワークの課題は、労働時間の把握が難しいことです。

柔軟な働き方に合わせられる一方、仕事の時間とプライベートの時間の線引きが難しかったり、細切れになったりするためです。

「労働時間」という基準ではなく、成果などの他の基準によって管理することも検討する必要がありますが、労働時間の上限を超えないようにしなければならないなど、法律面の対応も必要です。

オンラインマネジメントになる

オンラインマネジメントによるデメリットは2点あります。

1つは、常に目が行き届く環境ではなくなるため、個々の裁量が増え自律的な活動が求められるということです。

もしマネジメントする側がそれを不安視し、報告書や日々の記録を細かくつけるように求めてしまうと、その工数が増えてしまい本末転倒になってしまう可能性があります。

個々のセルフマネジメント能力を育てるという視点も必要になってきます。

2つ目は、統制的な問題です。

例えば経営者がビジョンなどの会社の方向性を示して動かしたい場合、オンライン上ではその細かいニュアンスが伝わりづらい可能性があります。

このように、組織という集団の舵取りが難しくなってしまう可能性が出てきます。

テレワークのメリットを享受するには

テレワークにはメリットデメリット両面があることをお伝えしましたが、うまく活用することでよりメリット側を享受することも可能です。

その方法について簡単に解説していきます。

部分的に導入する

自社でテレワークを導入することのメリットを受けやすい部署や職種に絞り、その部分だけにテレワークを導入するという方法です。

部署や職種によってはメリットが少ない可能性や、導入に時間がかかる場合があります。

導入に時間やコストがかからず、メリットも多い場合は、その部分から導入してみることで、より効果が見込め、検証も可能なので他の部署への導入のハードルも下がります。

導入前にオンラインコミュニケーションをとるようにする

テレワークを導入していない場合でも、オンラインコミュニケーションのツールを先駆けて導入し、それを使用しながら働く方法です。

この方法によって、導入の抵抗感を下げることができ、導入効果の検証もおこなうことができます。

セルフマネジメント教育をする

デメリットのところで書きましたが、テレワークによって個々の社員の自由度が高まる一方で、それ故に自らをコントロールする能力が求められます。

テレワークによって、仕事の時間とプライベートの時間の線引きが難しくなるということも勤怠管理問題の際に紹介しましたが、働いている社員自身もそのコントロールが難しくなります。

働く拠点があればその環境によって気持ちを切り替えやすくなりますが、例えば在宅であればその切り替えも難しくなります。

なので、自らをコントロールするセルフマネジメント能力と、テレワーク導入はセットで考えていく必要があります。

まとめ

テレワークがどういうものなのか、導入することでどのような効果があるのかなど、わかっていただけたと思います。

うまく活用することができれば、かなり効果的な働き方ですし、これからも世の中に普及していく流れは変わらないはずです。

なので、まだ導入していない場合や、うまく環境に適応できない場合でも、この記事を活用していただき理解を深めながら、順応できるようにしていただければと思います。

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